日本体育・スポーツ経営学会

Japanese Society of Management for Physical Education and Sport

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本会は、体育・スポーツに関する科学的研究並びに会員の連絡協同を促進し、体育・スポーツ経営学の発展を図り、さらに体育・スポーツ経営の実践に資することを目的とする(会則第2条)学術団体です。本会の特徴は、次の5点に集約できます。第1に、スポーツ経営や管理(マネジメント)を対象とする学会としては、国内はもとより世界的に見ても最も歴史のある団体であるということです。先達の研究の蓄積を踏まえて、時代や社会の要請に応じて、常に新しい研究課題に取り組んできています。

 第2に、学校の体育経営からプロスポーツクラブの経営まで、幅広いスポーツ経営実践の領域を対象としているということです。営利・非営利、公共・民間、するスポーツ・みるスポーツなどの幅広いスポーツ事業を営む組織が対象となります。

 第3に、本会がめざすスポーツ経営学は、人々の豊かなスポーツ生活や我が国のスポーツ文化の形成に貢献するという実践的目的とスポーツ科学や科学全般の発展に貢献するという学術的目的という2つの目的を持っているということです。研究と実践の交流が不可欠ですから、会員として研究者だけでなく、学校、行政、クラブ、民間企業などスポーツ経営の実践者の参加も歓迎しますし、実際にも参加されています。

 第4に、本会は法人格こそ有していませんが、民主的かつ組織的に運営されているという点です。例えば、執行部である理事は、会員の選挙によって選ばれ、会長と理事長は、理事の選挙によって選ばれます。また2019年度から、同じ役職での再任制限が導入されることになりました。

 最後に、他学会や関係機関との連携を重視していることをあげたいと思います。たとえば日本体育学会の体育経営管理専門領域とは、共催で研究会やセミナーを開催したり、情報交換を盛んに行ったりしています。国際的にもアジア、北米、ヨーロッパ、オセアニアの関連学会には、毎年多くの会員が参加・発表し、交流を深めてきました。

 スポーツ基本法(2011)が制定され、スポーツは、これを通じて幸福で豊かな生活を営むことが人々の権利であると謳われましたが、未だ現実との乖離は否めません。基本法が標榜するスポーツの多様な価値の実現を目指すために、ますます大きくなっている本会の果たすべき役割や社会的責任に応えるべく、本会の特徴を活かし、皆様と力をあわせて行きたいと思います。

日本体育・スポーツ経営学会
会長 木村 和彦